2013年から、日本ではHPVワクチンの積極的勧奨が中止されていました。
その間に、海外では2価・4価ワクチンが相次いで9価ワクチンに切り替えられ、女子だけでなく男子へも定期接種プログラムを開始する国も増えてきました。
2020年には4価ワクチンを定期接種しているスウェーデンの国民データベース研究で、10-16歳の接種により、浸潤子宮頸がんが88％減少したことが世界で初めて示されました。
WHO（世界保健機関）は、2019年に
1）15歳までに90％以上のHPVワクチン接種、
2）決まった時期に70％以上の子宮癌検診受診
を達成し、2030年までに全ての国において子宮頸がんの排除（10万人当たり年4人以下）することを目標として掲げています。
子宮頸がんはワクチン接種で減らすことが出来る病気なのです。
世界保健機関（WHO）は2015年に日本を名指して、弱い根拠に基づきHPVワクチンの積極的勧奨を差し控えることで、本来予防できたはずの子宮頸がんが将来増加するという被害を生み出すことになるという趣旨の声明を発表しています。
このような結果を踏まえ、厚生労働省の検討会でHPVワクチンの接種による有効性が副反応のリスクを明らかに上回ると認められたこともあり、2022年4月から積極的勧奨が再開されることになりました。
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